介護職で働く時に気を付けたい、外国人職員への伝え方

人材不足が深刻な日本では、介護職の外国人受け入れを2008年からスタートし、2018年には4302人の方が従事している事が厚生労働省の調査により分かっています。今後も、これまで以上に外国人が介護施設で働くことが期待される中で、職員はどのように「伝え方」に気を付けるべきでしょうか。

基本ルール①挨拶

仕事上のルールは国によって異なります。初めに基本ルールとして伝えたいのが、コミュニケーションとしての挨拶です。日本で挨拶は日常的なものですが、国によっては頻繁に挨拶を行うことは、他人行儀と捉えられてしまう文化もあります。そのため、文化の違いを理解すると共に、必要なルールは伝えていくべきです。

報連相は日本のビジネス文化です。そのため、外国人にはかなり細かく説明をし、納得してもらう必要があります。このルールは、それに合わせた研修を行い、理解を高めてからでなくては把握できないという意見もあるくらいです。

伝えるポイントとしては、「なぜ必要なのか」「いつすべきなのか」「何をすべきなのか」の3つを伝えると良いでしょう。

その意味は、組織のトップから部下までの階級を伝え、誰が誰に報告すれば良いかを伝える事です。介護業務の内容は多岐に渡り、それに伴い施設では様々な役職で業務を分けています。

そこで外国人スタッフが分からない事があった時に相談する相手を間違えないように、あらかじめ明確に伝えることが肝心です。

例えば、「この内容に関しては、この方に聞くように」と指示をあおぐ相手と、相談する相手を明確にすることで本人も安心して業務に取り組め、仕事の上達にも繋がります。

日本では漢字を多用することが基本です。そのため、日報や引継書などの形式は外国人にとって読解するのは困難になります。そこで、母国語に翻訳した書類を準備しておくとスムーズに理解しやすいです。

マニュアル等の翻訳作成時には、「人材確保等支援助成金」を活用ください。これは、通訳・翻訳費用や専門家への委託費用を国が援助する制度です。

また、漢字は苦手でもカタカナであれば読める職員も多くいます。漢字にカタカナでルビを入れるなどの配慮は喜ばれます。その他に出来る事としては、現場で用いるタブレットにも翻訳アプリをインストールすることです。

百聞は一見に如かずという諺がある通り、視覚からの情報は理解度が早いです。そこで介助の手順を写真付きでマニュアルにして見せ、それを見ながら業務ができるようにする事で効果的に働きます。

以上のように、介護職で外国人スタッフへの伝え方のポイントをまとめました。今回の内容を参考に、できるだけ早く仕事に馴染めるよう伝え方を意識して取り入れる必要があります。そして、ワンチームとして円滑に業務を行うためには、相互理解を深めることが大切です。